ADL（日常生活動作）

これは、入居時のお体の状態のことを指します。

ADLは介護認定とも関係してくるのですが、厳密に線を引くのは難しく、個別で相談となるケースが多くなります。

身体状況、認知症の症状、医療行為の必要性の3つの側面で見ていきましょう。

身体状況

お元気な方向けの施設ですと、杖歩行レベルまでであれば入居可能なところが多いです。

但し、車椅子を利用していたり、認知症が多少なりとも見られると断られるケースもあります。

逆に、介護付きのホームですと、比較的重度な身体介護が必要な方でも入居可能となっております。車椅子や寝たきりなどでも大丈夫なところは多いです。ポイントとなってくるラインとしては、座位を保つことができるかどうかでしょうか。

これは、入浴の時に寝台浴がないホームなどでは、座位が保てないと入浴介助が難しくなってくるためにこういった制限を設ける場合があります。

認知症

お元気な方向けの施設ですと、多少なりとも認知症が見られると入居を断られるケースが多くなります。やはり、周りに入られる方がお元気な方が多いため、認知症が見られるとトラブルとなる事も少なくないためです。

介護付きの施設では、施設によって対応できるレベルが異なってきますが、大きく2つに分かれてきます。1つは、問題行動なしレベル。これは、一般的な物忘れや見当識障害などの対応になります。介護付きの施設であれば、十分対応可能なレベルです。もう一段上のレベルは、問題行動ありレベル。徘徊・暴力行為・帰宅願望・被害妄想・せん妄・不潔行為などになります。一口に徘徊や暴力行為と言っても、個人差があるため、入居前の事前面談（アセスメント）などで入居を断られるケースもあります。

認知症の対応に強いかどうかというのは、施設の介護力の一つの目安となるでしょう。

医療行為の必要性

これは、インスリン注射や人工透析、胃ろうなどのことです。

医療行為に関しては、原則看護師が行うことになっているため、看護師の人数や看護師が24時間常駐しているか、又は日勤帯のみの勤務かによって対応できるレベルが変わってきます。

医療行為を必要としている方、又は難病などで将来的に医療行為が必要になる可能性のある方は、事前に確認する必要があるでしょう。

また、MRSAなどの感染症があると入居が断られるケースもあります。

以上のことから、施設への入居にあたっては、必ず医師が発行する診療情報提供書の提出と事前面談（アセスメント）が必要となってきます。